甲は、妻がいるにもかかわらず、妻以外の乙と不倫関係を継続しており、その関係の維持を目的として、自己が所有する丙建物を乙に贈与した。この丙建物が未登記であった場合に、甲が乙に丙建物を引き渡した後、当該建物について甲名義の保存登記を行ったときは、甲は乙に対して丙建物の返還を求めることができる。

建物所有者による贈与に基づく履行行為が不法原因給付に該当するときは、贈与者が給付物の返還を求められないことの反射的効果として、その建物の所有権は受贈者に移ることになる（最大判昭45.10.21）。よって、未登記の甲建物をAがBに引き渡した本肢では、所有権はすでにBへ移転していることから、A名義でなされた保存登記は無効なものとなり、AからBに対して甲建物の返還を請求することはできない。