乙が甲に対して丙土地を売却するに際し、売買契約締結時に一定の面積を明示し、当該数量を前提として代金額が決定された場合において、丙土地の実測面積が契約時に表示された面積を下回り、かつ、表示された面積が契約目的の達成において特別の意義を有していたために、実際の面積であれば甲が当該土地を買い受けることはなかったというときであっても、甲は、その事実を知った時から1年以内に乙へ通知をしなければ、乙に対し契約を解除して損害賠償を請求することができないわけではない、とはいえない。