甲が乙との間で自己所有の建物を売却する旨の売買契約を締結したが、甲が丙に対する債務を弁済するため、代金については乙が丙に直接支払うこととした場合において、丙が契約による利益を受ける旨の意思を表示した後は、甲乙間において合意により当該売買契約を解除することはできない。