甲乙が丙に対しオートバイを売却して代金200万円の連帯債権を有している場合(各持分は平等)において、丙が甲に対して100万円の債権をもって相殺の意思表示をしたときには、当該連帯債権の残額は100万円となる。

債務者(C)が連帯債権者(AB)のうちの一方(A)に対して債権を持っているケースで、その債務者の側から相殺を主張した場合には、その相殺の効果は他方の連帯債権者(B)との関係においても及ぶことになる(民法434条)から、連帯債権の残額は100万円となる。