乙は、甲に対する金銭債権を保全するため、甲が丙に賃貸している乙建物について抵当権の設定を受け、その登記を経由した。その後に丙は甲に対して金銭を貸し付けた。かかる場合において、乙が抵当権に基づく物上代位として当該賃料債権を差し押さえたとしても、丙は、甲に対する金銭債権をもって自働債権とし、賃料債権との相殺を乙に主張することができる。