乙がAから横領したノートパソコンを、Bが乙の所有物であると過失なく信じて買い受けた場合、Aは横領の時から2年間は、Bに対してそのノートパソコンの返還を請求することができる。

即時取得の目的物が盗品ないし遺失物であるときは、民法193条の特則により、原権利者は2年間に限り返還を求めることができる。もっとも、横領された動産についてはこの特則が及ばないため、甲は丙に対しカメラの返還を請求することはできない。