甲は、自己が所有する土地を乙に譲渡したが、乙はその所有権移転登記を経由していない。判例によれば、この場合に乙は、何らの実体的権利も有しないにもかかわらず登記簿上の名義人となっている者に対して、その土地所有権の取得を対抗することができる。

本肢にあるような無権利者は、そもそも実体上の権利を一切有していない以上、「登記の欠缺を主張する正当な利益を有する者」、すなわち民法177条にいう「第三者」には該当しない(最判昭34.2.12)。よって、Bは、こうした無権利者に対して、所有権の取得を対抗することができる。