乙が所有していた丙土地を丁に譲渡し、その後、善意かつ無過失の戊にさらに譲渡された後で、乙丁間の売買契約が詐欺を理由として取り消された。この場合、乙は登記を備えていなくても、戊に対し取消しを主張することができる。